【老後の住み替え】快適な住まい探しに役立つ4つのポイント・注意点

「賃貸か持ち家か」「マンションか一戸建てか」など、快適な住まいを探すためには複数の条件を比較することが大切です。とはいえ、老後の住み替え時は検討するべきことが多く、選択肢にお悩みの方もいるのではないでしょうか。

ここでは、老後の住み替え時に役立つ考え方や注意点について解説します。

今は読んでいる時間が無い！という方、この記事の要点はこちら

1. 【老後の住み替え】快適な住まい探しの4つのポイント

老後の住み替えでは、どんなことに注目すればよいのでしょうか。ここでは、快適な住まい探しのポイントを4つに絞って解説します。

1.1. 「持ち家」か「賃貸住宅」か

老後を「持ち家で過ごすか、賃貸住宅で過ごすか」については慎重に検討したいところです。選択肢によってメリット・デメリットが異なるため、それぞれを比較しておきましょう。

老後の住み替えならではのポイントとして、「相続」や「高齢化リスク」を考慮することが挙げられます。

持ち家の場合、相続時の登記手続きや売却など、賃貸住宅と比べて相続人への負担が重くなります。また、現金のように容易に分割できないため、相続争いの原因になりかねません。相続時を考慮して、賃貸住宅を選択するのも手です。

賃貸住宅は、持ち家よりも相続人への負担が軽くなる一方、高齢化に伴い入居審査が厳格化する傾向にあります。

ただし、後述する「高齢者向け住宅を選択するか」「マンションか一戸建てか」など、他の条件によってもメリット・デメリットが異なります。それらのポイントと併せて比較・検討しましょう。

1.2. 「高齢者向け住宅」に住むかどうか

高齢者の増加に伴い、バリアフリー構造で生活支援サービスが付帯した「民間の高齢者向け住宅」が増えています。高齢者専用の住宅を選択するかどうかも、老後の住み替えのポイントでしょう。 「高齢者向け住宅」には複数の種類があり、住宅の種類によって入居条件やサービス内容が異なります。また、同じ種類の高齢者向け住宅でも、運営元によって契約内容が大きく異なる点にご注意ください。

「持ち家か賃貸住宅か」という視点でみた場合、「シニア向け分譲マンション」か「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」かという選択肢があります。どちらもバリアフリー構造で安否確認が付いているなど、シニア世代の方が安心して過ごせる住宅です。

また、「サポート体制」に注目した場合、ホーム内で介護サービスを受けられる「介護付き有料老人ホーム」か外部の介護サービスを契約する「サ高住」かという選択肢があります。

1.3. 「マンション」か「一戸建て」か

老後の住み替え時は「マンションと一戸建てのどちらにするか」も重要なポイントです。多数派を知りたい場合、国土交通省の「住生活総合調査」が参考になります。同調査ではマンションよりも一戸建てへの住み替えを希望する方が多数派でした。

一戸建てへの住み替えを検討している方の割合は、夫婦世帯59.1％、単身世帯63.1％です。ただし、最近ではマンションへ住み替える方も増えています。マンションと一戸建ての違いは以下の記事で解説しているので、興味がある方はご覧ください。

マンションから一戸建てへの住み替えってどうなの？後悔したくない方向けに徹底比較

1.4. 子どもと「同居・近居」する？しない？

「介護が必要になったら、子どもに面倒を見て欲しい」と考える方もいるでしょう。厚生労働省の調査によると、65歳以上の方の中で子どもと同居している方の割合は36.3%でした。約2.7人に一人は子どもと同居している計算です。

また、程よい距離感を保ちたい方には、「近居」という選択肢もあります。

同居・近居を検討している方は、デメリットも考慮しておきましょう。

最近では、共働き夫婦が増えています。「孫の面倒を見る機会が増えた」という方もいるのではないでしょうか。可愛い孫と一緒に過ごす時間に幸せを感じる一方で、いわゆる「孫疲れ」をする方も増えています。

長期目線でみれば、子どもが近くにいてくれた方が安心です。とはいえ、同居・近居の場合は「自分の時間が減るかもしれない」ということも念頭に置いておくとよいでしょう。

2. 「老後の住み替え」のタイミングは？

「人生100年時代」と言われる中で、「どのタイミングで住み替えるべきか」お悩みの方もいるでしょう。老後の住み替えは、できる限り早めに済ませておくことをおすすめします。目安は50代または60代前半までです。

65歳を超えると、住み替える方の割合が減少する傾向にあります。高齢化で引っ越しの手続きが難しくなるだけでなく、賃貸住宅や住宅ローンの審査が厳しくなることも要因の一つでしょう。

3. 老後の住み替えで住宅ローンを利用できる？

安定した収入があれば、老後の住み替えで住宅ローンを利用できる可能性があります。ただし、借り入れ時と完済時の年齢制限に注意が必要です。

融資条件は金融機関によって異なりますが、借り入れ時の年齢制限を65歳または70歳未満、完済時の年齢制限を80歳未満に設定しているところが多数派です。老後の住み替え時は長期での借り入れが難しく、希望する金額の融資を受けられない可能性があります。

子どもがいる場合、二世代で返済する「親子リレー返済」を選択するのも手です。親子リレー返済では、完済年齢の基準が子どもの年齢になるため、借り入れ期間を延長できます。

4. 老後の住み替えで後悔しないために！検討時の注意点

老後の住み替え先は、「人生の後半を過ごす大切な住まい」と言えます。慎重に検討したい方が多いでしょう。ここでは、老後の住み替えで後悔しないための注意点を3つ紹介します。

4.1. 重視したい「条件」をじっくりと検討する

老後の住み替えでは「駅から近い物件を選ぶべき」「コンパクトな間取りがよい」と言われることが多々あります。足腰が弱くなり、長時間の歩行が困難になるリスクを考えると、そのような物件を選択するのもよいでしょう。

とはいえ、「快適な住まい」の定義は人それぞれです。自然が好きな方にとって、人や店舗の多い地域はストレスに感じるかもしれません。広い一戸建てに住んでいた夫婦がコンパクトな間取りのマンションへ住み替えた場合、距離の近さにイライラしてしまうことがあるでしょう。

一般論に流されず、「何を重視したいのか」をじっくりと検討することが大切です。

4.2. 住み替え後の固定費をシミュレーションしておく

「賃貸住宅」「分譲マンション」「一戸建て」どれを選択しても必ず固定費がかかります。住み替え後の支出を把握しておきましょう。

高齢者向け住宅の場合、充実したサービスや共用施設と引き換えに高額な固定費がかかる可能性もあります。介護費用の負担増加リスクやご自身の資産残高を考慮して、問題なく支払えるかどうかをシミュレーションしておきましょう。

4.3. 現住居の資産価値を早めにチェック

現住居を売って新居を購入する場合、「現住居がいくらで売れるか」を早い段階でチェックしておくことをおすすめします。予算が不透明な状態で購入手続きを進めると、資金計画が狂うリスクがあるためです。

住み替えの方法には、購入を優先させる「買い先行」と売却を優先させる「売り先行」があります。どちらにもメリット・デメリットがありますが、「新居の購入資金に不安がある方には資金計画で失敗しにくい「売り先行」がおすすめです。」

不動産会社へ相談すると、無料で査定や売却計画を提案してくれます。ただし、査定結果はあくまでも目安である点にご注意ください。

住み替えとは？住み替えに失敗しないための方法・注意点｜買い先行と売り先行の違い

5. 高く売りたい方には「無料の一括査定サービス」がおすすめ

退職金や年金収入を見込める場合でも、手元の現金が多いに越したことはありません。老後の住み替え時は、現住居をできる限り高く売却できるように計画を立てましょう。

高く売れるかどうかは、依頼先の不動産会社の手腕にかかっています。同じ不動産でも数十万円から数百万円の差が生じることがあるため、実績豊富な不動産会社へ依頼しましょう。

売却に強い不動産会社探しには、無料の一括査定サービスがおすすめです。不動産会社の中には、売却に特化していたり賃貸取引の実績が豊富だったりなど、それぞれ得意分野があります。

一括査定サービスでは売却に強い会社を厳選して紹介しているため、自分で一から探す手間がかかりません。無料で利用できますので、ぜひご活用ください。

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6. まとめ

老後の住み替えでは、相続時や介護が必要になった時など、老後ならではの視点で各種条件を比較することが大切です。自分に合った選択をするために、ポイントを押さえて比較・検討しましょう。

また、現住居の売却時は、売却実績が豊富な不動産会社へ依頼できるかどうかがポイントです。売却に強い不動産会社探しには、一括査定サービスが便利です。無料なので、お気軽にご活用ください。